毎週土曜公開〜信用度の塊のVYMですら・・・〜

ポートフォリオ紹介

今日の記事を読んでもらえれば、2つのことと1つの疑問がわかります。

1つ目は、様々な視点に着目してポートフォリオの調整ができることがわかります。

私の場合は5つの視点に着目してポートフォリオを調整しています。

どれか1つの視点に着目して調整するところから始めてもリスク分散になりますので、試してみてください。

2つ目は、今週の購入銘柄を公開します。

なぜ購入に至ったのか全て公開します。

3つ目は、配当金に関する疑問と、解決策を探っていこうと思います。

それでは、見ていきましょう!

青色のアンダーはマイナス成長を、赤色のアンダーはプラス成長を表しています。

国別評価額割合

前回

米:77.98% 日:11.83% 他:10.20%

理想との差

米:+3.38% 日:-2.86% 他:-0.52%

日米の割合が大きく変化しました。

145円台と大きく円安に傾いたので日本株の購入が進んでいることが原因だと考えられます。

米 セクター別評価額割合

前回

医療関連:2.6% 金融:3.2%

卸売業:6.8% IT・通信:6.3%

タバコ:0.5% 消費財コングロマリット:2.4%

エネルギー:2.1% 小売業:0.5%

公益事業:0.3% 

ETF:27.4% 投資信託:47.9%

理想との差

投資信託:-2.8% ETF:+3.0% セクター数:24以上

前回からの大きな変化として、セクターのわけ方を改めました。

今までは日本株と米国株で絵セクターのわけ方をバラバラにしていたのですが、

日本株の31セクターで統一させることにしました。

※私のセクターの分け方を最後にまとめておくので、投資初心者の方でポートフォリオ作りを始めようと思う方は参考にしてください。

日本 セクター別評価額割合

前回

金融:26.4% エネルギー:4.1%

化学:38.5% パルプ・紙:5.1%

金属製品:5.1% IT・通信:18.5%

ガラス・土石製品:4.3% 電気機器:0.9%

食料品:14.7% 鉄鋼・鉱業:0.9% 

卸売業:1.8% 不動産・建設業:5.0% 

医療関連:1.5% 小売業:12.4%

理想との差

投資信託:-20% セクター数:+16以上

日米外 セクター別評価額割合

前回

ETF:1.7%

投資信託:98.3%

理想との差

投資信託:+18.4% ETF:-18.4%

投資信託・ETF・個別株の評価額割合

前回

投信:47.8% ETF:21.7% 個別株:28.7%

理想との差

投資信託:-5.1% ETF:-3.9% 個別株:+8.9%

配当金

前回 

91439円 年利3.29%

第一目標額 12万円

先週から200円ほど配当金が減少しました。

たった200円でそんなに喚くなって声が聞こえてきそうですが、聞いてください。

確かに200円だけならいいんです。

先週から着々と買い増してきたのにも関わらずですよ?

ここ何週間は毎週+4千円くらいのハイペースできていたんです・・・

そういったこともあっての投資ってことですね。

これが今回の記事の疑問点の部分です。

みなさんもこのような現象に合ったことあるんですか?

配当管理も数字だけ追っていると疑問に思った時に探れないということがわかりました。

かといって、全銘柄をチェックしているほどの時間を作れる状況でもなく・・・

ひろさんに助けてもらえました。

信頼度抜群のVYMが・・・

このことがわかったので、実質先週よりも4千円ほど積み上げることができていたようです。

「前回からの変化」と「次の展開」

購入銘柄の一覧です。

日本電信電話  日本たばこ産業  リンナイ  日清紡ホールディングス  INPEX  石油資源開発

この中で石油資源開発が新たに仲間入りです。

最近は政府保有の銘柄であったり、販売先が国土交通省のような国がらみの銘柄を狙っています。

国が絡んでいると「安定」「大規模」が連想できます。

ということは「信頼度」や「配当継続力」も高くなりそうですよね。

直感はこのくらい安易に考えていますが、もちろん財務面のチェックも必要ですね。

私が調べたところでは(20230812現在)割高感はありますが、マイルールのに従っていれば買っていこうと思っています。

現時点でのマイルールについては以下を見てもらえればと思います。

私が米国株・日本株問わず、セクター分けを統一させたと書きました。

その分け方が以下のセクターです。

次回からもこのセクターわけでポートフォリオを紹介していこうと思います!

IT・通信  医療関連  卸売業  化学  機械  金属製品  金融  陸運業  海運業  空運業  不動産・建設業  繊維製品  石油・石炭製品  ゴム製品  比鉄金属  輸送用機器  精密機器  その他製品  倉庫・運輸関連業  サービス業  鉄鋼 鉱業  小売業  水産・農林業  食料品  電気機器  パルプ・紙  ガラス・土石製品  エネルギー  ETF  投資信託

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