今日の記事を読んでもらえれば、２つのことがとわかります。
１つ目は、様々な視点に着目してポートフォリオの調整ができることがわかります。
私の場合は５つの視点に着目してポートフォリオを調整しています。
どれか１つの視点に着目して調整するところから始めてもリスク分散になりますので、試してみてください。
また、ご自身で作成が難しい方はコメントもしくはXのDMで連絡をいただければ作ります！
２つ目は今週の購入銘柄を紹介します。
3つ目は配当金下落から学んだことをまとめます。
長期高配当投資を意識して取り組んでいる方はいずれ目の当たりにするのではないかと思い、自分なりに学べたことや感じたことをまとめています。
青色のアンダーはマイナス成長を、赤色のアンダーはプラス成長を表しています。
国別評価額割合
前回
米：69.53% 日：21.86% 他：8.61%
理想との差
米：-0.50% 日：+1.80% 他：-1.30%
米 セクター別評価額割合
前回
医療関連：2.2% 金融：2.8%
卸売業：7.1% 食料品：0.9%
その他製品：2.3% IT・通信：6.5%
エネルギー：2.4% 小売業：0.5%
ETF：29.4% 投資信託：45.5%
理想との差
投資信託：-4.1% ETF：+4.3% セクター数：22以上
日本 セクター別評価額割合
前回
金融：17.6% エネルギー：4.0％
化学：17.4% パルプ・紙：2.4%
金属製品：4.0% IT・通信：10.3%
ガラス・土石製品：2.6% 電気機器：2.9%
食料品：13.7% 鉱業：8.2%
卸売業：6.8% 不動産・建設業：4.2%
医療関連：2.9% 陸運業：5.1%
機械：0.6% ゴム製品：1.3%
小売業：39.7%
理想との差
セクター数：＋13以上
株の購入は以下のマイルールを定めて購入しています。
まだまだマイルールはあるのですが、少しずつまとめていこうと思います。
詳しくは最後にまとめておきますので、最後まで読んでいただけると幸いです。
第一弾：配当金を膨らませるための買い増し方法をまとめています。
第二弾：長期で配当金を膨らませて、かつ一喜一憂せず楽しむ方法をまとめました。
第三弾：長期投資においてモチベーションが下げない工夫をまとめています。
第四段：買い増せないことを言い訳にしない習慣づくりをまとめています。
日米外 セクター別評価額割合
前回
ETF：33.9% 投資信託：66.1%
理想との差
投資信託：+16.4% ETF：-16.4%
投資信託・ETF・個別株の評価額割合
前回
投信：40.9% ETF：20.7% 個別株：38.3%
理想との差
投資信託：+11.1% ETF：-9.2% 個別株：-1.9%
配当金
前回 120069円（年利3.28%）
今回 117445円（年利3.16）
前回 39782円（年利2.96%）
今回 40780円（年利2.98%）
前回 80287円（年利3.46%）
今回 76665円（年利3.26%）
次の目標額 再度12万円
前回よりも2500円ほど配当金を減らしました。
配当率は0.08%ダウンとなりました。
長期高配当投資を心がけてやってきました。
今までも銘柄によっては減配するものもありました。
しかし、自分の買い増しによって減配が見えない状況でやってこれました。
ここにきて、一気に配当金5000円の減額を味わいました。
買い増しを行なっていたので、2500円減額にはなりましたが、数字としてはっきりと減額を見たのは初めてです。
私の積み上げてきた配当金の4.1%が吹っ飛んだ計算になります。
投資歴の長い方は何度か経験されているかもしれません。
恐らく、投資を始めたばかりの方もいずれ経験することになるかもしれません。
順調に積み上げるイメージを持ってしまいがちだとわかりました。
是非、5%ほどを下がるイメージは頭の片隅に置いておくほうがいいのかなと思いました。
暴落しても耐えられるメンタル作りも投資には必要なのかもしれません。
「前回からの変化」と「次の展開」
米国ETFや日本個別株など10銘柄ほど購入しました。
三菱商事 レンゴー アステラス製薬 日本道路 INPEX 石油資源開発 ENEOSホールディングス 日本電信電話
公務員であるデメリットがここにきて痛感しています。
入金力が上げられない…
良い面もあります。
それは、買い増しの基準が自然と上がってきています。
買い増し速度は落ちるものの、より質の良い銘柄を吟味する癖が付き始めています。
ちなみに11/13日現在で11月投資額は約15万円となってます…
セクター分けは以下のようにしています。
IT・通信 医療関連 卸売業 化学 機械 金属製品 金融 陸運業 海運業 空運業 不動産・建設業 繊維製品 石油・石炭製品 ゴム製品 比鉄金属 輸送用機器 精密機器 その他製品 倉庫・運輸関連業 サービス業 鉄鋼 鉱業 小売業 水産・農林業 食料品 電気機器 パルプ・紙 ガラス・土石製品 エネルギー ETF 投資信託
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